正しい情報伝える役割
乳房研・高木理事に聞く
10月は乳がん月間
日本最初のピンクリボン運動団体である、認定NPO法人乳房健康研究会（東京都中央区）。2000年の発足以来、運動を先導している。10月は「乳がん月間」。現在の運動について高木富美子理事＝写真＝に話を聞いた。
―乳房健康研究会（乳房研）が発足した当初、乳がんにかかる人は「30人に1人」だったとのことですが、今や「11人に1人」です。こうした現状への対応という観点から、ピンクリボン運動についてお聞かせください
高木理事 乳がんにかかっても早期発見であれば90％以上は治ります。セルフチェックやマンモグラフィ検診によって早期発見率は高まりますので、今後も啓発活動を続けていきます。こうした取り組みについて言えば、イベントなどでの啓発以上に、家族や友人への個人の呼び掛けが効果的だと分かってきました。また、乳がんにかかる人が増え続けている今、重要なのは、乳がんになった身近な人に寄り添う活動です。そこで私たちは、13年にピンクリボンアドバイザー制度を立ち上げました。
正しい知識を習得し、認定試験を経てピンクリボンアドバイザーとなった人たちが、身近な人を支え、乳がんに優しい社会を作ろうと活動しています。今では、8014人（女性7356人、男性658人）がピンクリボンアドバイザーの認定を受けました（17年3月現在）（注1）。
―個人から個人への働きかけが鍵ということでしょうか。身近な人への呼び掛けというのは、具体的にはどのような活動ですか
高木理事 乳がん検診が受けられる場所を分かりやすく示した「ピンクリボンマップ」の作成、地域に密着した啓発など、これまでにさまざまな報告がありました。地域での啓発では、例えば乳幼児検診へ出向き、お母さんたちに乳がんの話をするというものがありました。お母さんたちは乳幼児検診には必ず足を運びますから、多くの人に伝えられます。高齢出産が増えたので、乳がん検診対象者であるお母さんたちも多いのです。同時に、お母さんたちの親世代へも検診を勧めて欲しいと呼び掛けます。乳がん罹りか患ん率は40代後半で特に高いのですが、60代前半でも高くなるからです。
―啓発を行うにも、効果的な場所や方法を考える必要があるのですね。そうした情報はどのように共有しているのですか。また、検診や治療についての情報をどう更新していますか
高木理事 今年5月に東京で第1回目のアニュアルミーティングを開催し、全国から集まったアドバイザーたちが活動を発表しました。複数の医師らによる講義の時間も設け、乳がん治療や検診に関する最新の情報を入手できるようにしました。こうしたセミナーに参加しにくい人たちのためには、ウェブ上で講義を受講できる「ウェブセミナー」（注2）を用意しています。アドバイザーだけでなくどなたでも受講できます。
―乳がんの情報についてですが、著名人が乳がんを告白するといったこともあり、報道が過熱しています
高木理事 乳がん検診の重要性が伝わるのは良いのですが、間違った情報も混在しています。正しい情報を冷静に発信していくのも私たちNPOの役割だと考えています。そしてアドバイザーたちが活動しやすい環境を更に整備していきます。伊賀、名張の皆さんも一緒に活動しませんか。
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問い合わせは同法人事務局TEL03・6278・8720へ。
注1 次回認定試験は12月10日（日）、申し込み締め切りは11月7日（火）。詳細は同研究会ウェブサイト（https://breastcare.jp/pinkribbon-a-exam/）から
注2 ウェブセミナーの詳細は同研究会ウェブサイト（https://breastcare.jp/webseminar.html）から
「伊賀タウン情報YOU 2017年10月前半（709）号」より
